環境・エネルギー

石炭価格高騰の恩恵を受ける企業

世界的にエネルギー資源の価格が高騰しています。
石炭もその1つで、2020年初旬から4倍程度も値上がりしています。

石炭をめぐる状況

「脱炭素」の流れから、世界的に石炭火力からは脱却が進んでおり、日本の総合商社でも三菱商事や伊藤忠商事は、石炭火力発電からの撤退を明言していますし、石炭火力の原料である「一般炭(石炭の1種)」の権益も放棄しています。

一方で、中国や欧州では電力不足が深刻化していて、再エネだけではまかないきれない状況となっています。
そこれ石炭やLNG火力の強い需要が発生しており、例えば中国では石炭を豪州から輸入に踏み切るのではと噂されています。

そういう背景もあり、石炭をはじめ、LNGや原油などのエネルギー資源はのきなみ価格高騰を引き起こしています。そしてこの傾向は続くと予想されています。

一般炭の権益を放棄した総合商社は今回の価格高騰の恩恵に与れなかったことになりますね。とはいえ、原料炭やLNGなどはたくさん権益を保有しているので、そこでだいぶ稼げていますが。

石炭価格高騰の恩恵を受けるのは?

では、石炭価格の高騰で恩恵を被るのはどの企業でしょうか?
”時代遅れ”のビジネスであった石炭ビジネスですが、この資源を持っている企業が逆に大きな利益を得ることができます。

三井松島ホールディングス

今一番注目されているのは、「三井松島ホールディングス」ですね。
有名な個人投資家である井村俊哉氏が5%超の大量保有を行ったことで、一気に知れ渡りました。
もともと炭鉱の会社で、石炭関連の売上が約6割です。
今は非炭鉱ビジネスにも力を入れており、売上のうち4割程度が寄与しています。

石炭販売数量:45万㌧ (2021年度実績)
・一般炭:41万㌧
・非微粘結炭:4万㌧
2021年3月期(2020年度)
売上 営業利益
574億円 19.5億円

住石ホールディングス

こちらの企業も三井松島HDと似ていますが、住石HDの場合は石炭事業の売上が約9割です。三井物産の鉄鉱石一本足打法よりも、住石の場合はさらに石炭一本足打法と言えます。

売上 営業利益
97.8億円 -0.63億円

日本コークス

コークス事業が主力ですが、一般炭の販売などを行う燃料販売事業も売上の約2割を占めます。

売上 営業利益
879億円 70億円

他:総合商社

総合商社も原料炭を中心に大規模な石炭権益を保有しています。
特に三菱商事は突出しています。

2018~2020年度の平均石炭生産量(5大商社)
(2018~2020年度)総合商社_石炭生産量平均_比較
伊藤忠のみ2018~2019年度の平均値
特に、住友商事と三井物産はいまだに一般炭の権益も保有しています。

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