環境・エネルギー

【資源】石炭価格高騰の恩恵を受ける企業(日本株)

世界的にエネルギー資源の価格が高騰しています。
脱炭素政策により、石油や石炭などの上流資源への投資資金が引き上げられ、供給が需要に追い付いていないことが要因の1つとされています。
特に、石炭価格の高騰が非常に顕著です。2020年初旬から約4倍も値上がりしています。
電力会社や消費者側は悲鳴を上げていますが、逆に供給側は活況を満喫しています。
というわけで、この記事では石炭鉱山権益を保有し、石炭価格高騰の恩恵を受ける企業(石炭関連株)を紹介します。

石炭鉱山(権益)を保有する会社

総合商社

日本で最も石炭権益を保有する会社は総合商社です。
総合商社大手5社(+双日)は、原料炭を中心に大規模な石炭権益を保有しています。
特に三菱商事はの突出しています。

2020年度の石炭生産量

  • 三菱商事:3,170万㌧/年
  • 三井物産:1,120万㌧/年
  • 伊藤忠商事:非開示。(しかし2019年は950万㌧/年)
  • 住友商事:440万㌧/年
  • 丸紅:585万㌧/年
  • 双日:600~700万㌧/年

参考資料

2018~2020年度の平均石炭生産量(5大商社)
(2018~2020年度)総合商社_石炭生産量平均_比較
伊藤忠のみ2018~2019年度の平均値

三菱商事の石炭生産量が、圧倒的であることがわかると思います。

総合商社大手5社+双日は、石炭価格インフレによってかなり恩恵を受けることになります。

三井松島ホールディングス

今一番注目されているのは、「三井松島ホールディングス」ですね。
有名な個人投資家である井村俊哉氏が5%超の大量保有を行ったことで、一気に知れ渡りました。
もともと炭鉱の会社で、石炭関連の売上が約6割です。
今は非炭鉱ビジネスにも力を入れており、売上のうち4割程度が寄与しています。

石炭生産量

  1. 三井松島:45万㌧ (2020年度実績)
    ・一般炭:41万㌧
    ・非微粘結炭:4万㌧
2021年3月期(2020年度)
売上 営業利益
574億円 19.5億円

住石ホールディングス

こちらの企業も三井松島HDと似ていますが、住石HDの場合は石炭事業の売上が約9割です。三井物産の鉄鉱石一本足打法よりも、住石の場合はさらに石炭一本足打法と言えます。

売上 営業利益
97.8億円 -0.63億円

日本コークス

コークス事業が主力ですが、一般炭の販売などを行う燃料販売事業も売上の約2割を占めます。

売上 営業利益
879億円 70億円

まとめ

日本企業で、石炭権益を保有する会社をまとめました。
総合商社はたくさんの権益を保有していることがわかってもらえたかと思います。

石炭関連で売上げ規模的に重要なのは、総合商社大手5社(三菱商事三井物産伊藤忠商事住友商事丸紅)、および双日三井松島ホールディングスの7社ぐらいかと思います。

石炭関連株としてポートフォリオに加えるなら、三菱商事が無難ではないでしょうか。

元芸人で投資家の井村さんによると、「石炭鉱山(権益)を保有している日本企業は非常に少ない。」のだそうです。

今後の動向

「脱炭素」の流れで、世界的に石炭採掘ビジネスからの脱却が進んでいます。

三菱商事は既に一般炭から完全撤退しており、伊藤忠商事も23年には完全撤退予定です。
(参考:伊藤忠、豪州の石炭権益縮小 脱炭素を加速)
三井物産、住友商事、双日、三井松島はまだ一般炭も保有していますが、段階的に削減していくことでは一致しています。

そのような流れの中で、逆説的ではありますが、石炭資源は今後も需要>供給の流れは続きそうで、石炭権益保有会社の活況が期待されそうです。
特に三菱商事は石炭権益(原料炭)を大量に保有しており、大きな収益が期待されます。

ちなみに、井村さんがなぜ総合商社でなく、三井松島を選んだのか?
原料炭ではなく一般炭に着目したのか?
その辺りは定かではありませんし、もしかするとエネルギーインフレとは別に、三井松島の子会社に宝があるのかもしれません。
「個別銘柄への言及は差し控える」ということで井村さんはその理由を明言しておりませんが、1つ言えることは「純投資」が目的ということです。答えはそのうち明らかになるはず。今後に注目です。

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