環境・エネルギー

【総合商社】(2020年度)5大商社の資源割合およびその内訳、今後の見通し

総合商社の資源1

総合商社大手5社は大小様々であるが、原油天然ガス鉄鉱石などの”資源”に投資していて、毎年巨額の権益を得ている。
特に2021年10月現在、足元での資源価格は高騰しており、商社のビジネス環境は活況である。
商社の今後の見通しを占ううえで、各社の資源投資状況についてザックリと知っておくことは重要である。

この記事では、21年3月期決算より2020年度の大手商社における資源ビジネスについてまとめた。
(2020年4月~2021年3月までのデータ)

総合商社大手5社の「資源」依存割合を比較5大総合商社は実はかなりエネルギーや鉱物資源に対して投資事業を行っています。 資源系が売上や利益に占める割合も相当高くなっています。 ...

商社5社の資源依存度(2020年度)

2020年度における総合商社の資源データについてまとめます。
本年は新型コロナウイルスによる影響が最も現れた年であり、特殊な年度となっています。
例えば、原油価格が-40ドル(WTI原油価格)という歴史上初の出来事が起こりました。

利益における資源依存割合

純利益に占める資源割合(2020年度)
商社名 純利益 (億円)
資源の純利益 (億円)
資源割合 (%)
三菱商事 1,725 506 29.3
伊藤忠商事 4,014 1,079 26.9
三井物産 3,354 2,071 61.7
住友商事 -1,530 -856 (※1)
丸紅 2,253 649 28.8

(※1 住友商事は、資源、非資源ともに大きな赤字であったため、資源割合算出できず。)
三井物産の資源依存割合は相変わらず高い。
しかし、コロナ禍で影響が深刻だった資源をこれだけ抱えているにもかかわらず、しっかり黒字は確保&純利益では伊藤忠に次ぐ総合商社2位。安定感がある。

住商はコロナの影響をモロに受け赤字に転落した一方で、資源権益をたくさん抱える三井物産は黒字を確保したところが対照的。つまり三井物産は凄い。
正確には鉄鉱石価格の恩恵によるところが大きい。
資源由来の純利益比較(2020年度)
総合商社の資源由来の純利益比較(2020年度)
見やすくグラフにしました。

各資源権益における生産量

各天然資源の生産量 (2020年度)
商社名 石炭(※2)
(/年)
鉄鉱石
(/年)

(/年)
原油・天然ガス
(/日)
三菱商事 3,170万㌧ no data 22.7万㌧ 21.7万バレル
伊藤忠商事 no data 2,360万㌧ no data 4.4万バレル
三井物産 1,120万㌧ 5,820万㌧ 15.3万㌧ 25.7万バレル
住友商事 440万㌧ 570万㌧ 5.8万㌧ 0.57万バレル
丸紅 585万㌧ no data 12万㌧ 2.7万バレル

1バレル = 158.987リットル

(※2)上記の「石炭」の記載内容について
三菱商事、丸紅: 原料炭を指す
住友商事: 一般炭を指す
三井物産: その両方を指す
丸紅は鉄鉱石に関して、オーストラリアの「ロイヒル社」の権益を15%保有しています。生産量は不明。

原油・天然ガス生産量の比較

原油・天然ガス生産量の比較(2020年度)
総合商社の原油・天然ガス生産量比較(2020年度)

補足

“原料炭”と”一般炭”について

石炭は大きく分けて「原料炭」と「一般炭」に分けられます。

  • 原料炭は主に製鉄(コークス)の原料として使用される
  • 一般炭は主に発電用燃料として使用される
住友商事は一般炭の生産量が多く、環境保護団体からの批判も強い。
原料炭も一般炭も両方ともCO2排出量が多いことには変わりありませんが、一般炭が使われる火力発電は、よりクリーンな天然ガスや再エネを活用した発電に代替可能という点で批判されているのだと思います。
(製鉄には今のところ代替手段はない。水素はまだ実用的ではない。)

まとめ、今後の見通し

大まかに言えば、伊藤忠商事は「非資源商社」と言われるだけあって、利益における資源割合は比較的小さい。
一方、三井物産三菱商事資源割合が大きい。

その中でも三井物産は原油・天然ガス鉄鉱石の生産量が両方とも極めて大きく、三菱商事は石炭の割合が大きい。

三井物産は鉄鉱石、三菱商事は石炭とよくまとめられる。

丸紅住友商事はその間という印象だが、住友商事は石炭における「一般炭」の割合が大きく、環境面から特に批判されている。

コロナ禍からの回復による経済再開とともに資源価格高騰しており、少なくとも2021年度に関しては商社の純利益が大幅に伸びることはほぼ確実でしょう。
特に三菱商事は原油、天然ガス、石炭の恩恵を最大限享受するでしょう。

今後も資源の重要性は維持される一方で、エネルギー政策の転換点であることから新規プレーヤーが大規模開発に参入する可能性は低く、総合商社は中期的には先行者利益を得続ける可能性が高いと考えています。
水素やアンモニア、再エネなどに新規投資を続ける一方で、アフリカやアジアなどの発展とともに資源の恩恵を受け続けるでしょう。

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